ヘルプラ
関西の特定保健指導・健康支援サービス
− 実は知られていないリスク −
1
義務は1人目から
産業医の専任義務は従業員50名以上から。でも、すべての会社に対して、1人目の雇用から「安全配慮義務」はあります。
2
1人の離職は大打撃。
従業員20人の会社で1人が離職すれば、5%の離職率。大企業以上に1人の離職が会社にもたらす影響は大きいです。
３
採用より定着が安い。
求人広告にコストをかけるより、今いる従業員が「健康で長く働ける環境」を作る方がはるかにコストを抑えられます。
４
労災リスクは同じ。
会社の規模に関係なく、従業員の健康不調を放置して裁判になれば、巨額の損害賠償が発生するリスクがあります。
− 社員の「小さなSOS」
見逃していませんか？ −
５
言えない本音がある。
「上司や同僚に心配をかけたくない…」そう思い、一人で悩みや不調を抱え込んでしまう社員は少なくありません。相談できないまま、心身の負担が大きくなってしまうこともあります。
６
だらだら残業のワケ。
体調不良を隠して働き続けることで、集中力や判断力が低下し、仕事の効率が落ちることがあります。本人も気づかないまま、心や身体に負担が積み重なっていきます。
７
「大丈夫です。」の裏側
「大丈夫です。」という言葉の裏には、責任感や遠慮から本音を言えない気持ちが隠れていることがあります。小さな不調を我慢し続けることで、休職や離職につながることもあります。
社員が安心して相談できる環境は、小さな不調を早期に発見し、大きな問題を未然に防ぐ第一歩です。
社内では話しにくい悩みも、第三者である保健師だからこそ安心して相談できることがあります。
− あなたの会社にも保健師を −
８
産業医よりも気軽な存在
社員が「これくらいのことで相談しても良いの？」と迷う内容でも気軽に相談していただけます。
また、国家資格を持った保健師だからこそ自信を持って社員の健康をサポートします。
９
コストは必要な時だけ
保健師を正社員として雇う必要はありません。必要な頻度・時間に応じて依頼できるため、無理なく健康管理を始められます。
10
柔軟な対応
「ますは健康相談」「健診後のフォロー」など
それぞれの会社の規模や課題に合わせたサポートを提供します。
定期的な健康管理と臨時の対応について相談可能です。
「社員の健康を大切にする会社」は
選ばれ続ける会社への第一歩です。